ブログトップ

COSMOSの原発関連ニュースメモ

ycsm521.exblog.jp

毎日たくさん流れてくる原発関係のニュースの個人的なメモです。

「そして’安全神話’は生まれた」文字起こし(6)



【テロップ】:核燃料サイクル

【解説】:核燃料サイクルとは、原発から出る使用済み核燃料を循環させるシステムです。再処理をしてプルトニウムを抽出します。それを高速増殖炉などで、再び燃料として使用するというものです。国がこの核燃料システムの完成を急いだのには、国際情勢の変化があったといいます。

【テロップ】:島村原子力政策研究会 1989年10月12日

【テロップ】:外務省 遠藤哲也

[外務省 遠藤哲也]:「そもそもの始まりというのは、インドの、1974年の、確か5月だったかと思いますけど[◆註:41]、インドが核実験をやったと・・・」

[◆註:41]インドの核実験は、1974年5月18日に初めて行われた。この核実験はそのコードネームから微笑むブッダ (Smiling Buddha) とも呼ばれて
いる。

[外務省 遠藤哲也]:「核の平和利用だというけれども、いづれにしても核爆発をやったということで、アメリカが、これはうっかりしたら、核が世界に拡散していって、大変に国際政治上の不安定要素を引き起こすと[◆註:42]。NNPAという、例の1978年の核不拡散法をアメリカで作ってですね、これはまぁ、勝手極まりない法案ですけれど、国内法を作ってですね、『お前も(この法案を)飲め』と、各国に要求した(わけなんですよね)。アメリカは力が強いですから、あんなふうに言えるんでしょうけれど、押しつけてきたと・・・」

[◆註:42]外務省の遠藤哲也官僚は、インドの核兵器開発には厳しく言及しながら、イスラエルの核兵器保有に関しては全く触れていない。意図的な政治性を感じる。

 デビッド・ベングリオン初代首相は、首相就任早々、核兵器開発に乗リ出していた。その時、国防省文民シモン・ペレス氏(後に首相)を秘密核開発プロジェクトの事務局長役に、有機科学エルンスト・バーグマン教授を技術責任者に任せた。ペレス氏は、フランスと秘密の核技術協定を締結し、イスラエル南部のネゲブ砂漠にある、ディモナにフランスの協カで「ネゲブ核研究センター」を建設した。こうした経緯は、米民間調査機関、国家安全保障公文書館の上級研究員アブナー・コーエン氏らの研究で既に明らかにされている。

 米中央情報局(CIA)は1960年にも、同センターでの核開発を察知した。ベングリオン首相は米側の指摘に対し「平和目的」の核開発と回答した。
 ケネディ大統領は核拡散防止に積極的で、イスラエル側に現地査察を要求。米政府専門家は1961年~1969年の期間中、年に一回程度の割合で、現地訪問したが、重要部分は視察できなかった。

 後を継いだジョンソン米政権は、現地視察を認めさせる代わりに、武器を供与する妥協策をとり、M48戦車やF4戦闘機などをイスラエルに供与した。
 この間、イスラエルは核兵器開発を既成事実化することに成功した。
 1969年9月26日、ホワイトハウスでのニクソン大統領とゴルダ一メイア・イスラエル首相の会談で、「イスラエルの核兵器保有に関してはあいまい戦略で通す」ことで同意。この首脳会談の議事録も、首脳会談に先立つ国家安全保障検討メモ(NSSM)40号も極秘で未公開。両首脳は《1》米国はイスラエルの核保有の翼を受け入れる《2》イスラエルは核実験や核保有宣言といった明白な行動をとらない・・ことに同意した。実際、イスラエル政府は、現在に至るまで、核兵器の保有を肯定も否定もしない政策を堅持している。

 イスラエルが、もしも、核兵器を保持していないのなら、モルデハイ・バヌヌ氏を国家反逆罪で、1986年以来18年間も禁固刑にしたり、釈放後も、依然、バヌヌ氏の発言を警戒し、1年間の海外渡航禁止など、外部との接触を制限する、人権蹂躙の非人道的な措置をバヌヌ氏に対して取り続けるのか!!
 外務省官僚の遠藤哲也氏が、バヌヌ事件を知らない筈はなかろう。イスラエルの核兵器保持、バヌヌ事件をほとんど報道せず、黙殺し続けてきているNHKの報道姿勢は、アメリカやイスラエル一辺倒の、世論誘導報道と言わねばならない。

[元 通産省 島村武久]:「まだ再処理工場は(?)にも入っていないのだから、何ですけれども、あれ(再処理工場)がね、本当に皆が願うように完全に動きだしたらね、(プルトニウムが)とても余ってしょうがない・・日本の(プルトニウムがです)ね。見通しから言うと・・・。そうすると、ランニングストップやる。何か、日本が必要とする物をアメリカが認めるだろうけど・・。当面、使用の見込みのないプルトニウムのほとんどを、再処理工場で製造すること(に)はね、アメリカが黙って許せるだろうか?私が危惧するには・・・だいぶ昔から『アメリカに反対する根拠はない』、とかなんとか、(日本の政治財界のある人たちは)言っているけれどね・・。

実質的には、それこそ、(外務省の)遠藤(哲也)さんが、さっき言われたようにね、アメリカは行政府じゃなくって議会(が政策決定に大きな影響を持っている国)ですから・・。すると(アメリカ)議会がまた騒ぎ出して、『日本国民はプルトニウムを貯めてるじゃないか』となってくると・・いやぁ・・(そんなことにでももしなると)問題だし・・。仮に(再処理工場が)技術的に旨く(再処理工場が)動い(たとし)てもですよ、動かせないと運搬ができないと・・そのようなことにでもなると、その損失というのが相当な問題になるというふうに思うんですよ」

【テロップ】:インドの核実験 (1974年5月)

【解説】:1974年、インドが核実験に成功します。核爆弾の材料となるプルトニウムは、平和利用の為の原子炉で抽出されていました。[◆註:43]

[◆註:43]「原子力の平和利用」と「軍事利用」の区別は不可能である。両者は「一枚のコインの裏と表の密接不可分の関係」にある。

【テロップ】:アメリカ大統領 ジミー・カーター

【解説】:アメリカ、カーター政権は、核不拡散の為に、ウラン燃料を厳しく管理する政策に転じます。

【テロップ】:日米原子力協定交渉[◆註:44]

[◆註:44]インドの核実験を背景とした「日米原子力協定改訂」の動きは、1977年の「東海再処理交渉」に始まり、その翌年の1978年から本格的に動き始め、紆余曲折を経て、チェルノブイリ事故の2年後の1988年に、ようやく妥結している。

 ちなみに、最初の日米原子力協定は、米国から研究用原子炉と濃縮ウラン供給を受けるための「研究協定」が1955年に締結。3年後の1958年には低濃縮ウラン供給を受けるための、いわゆる「一般協定」が締結。1968年にも商業用原子炉も対象とする「包括的協定」(1973年に一部改訂 )も締結されてい
る。
 日米原子力協定(1988年)の成立経緯と今後の問題点、遠藤哲也著(H22年11月)
http://blogs.yahoo.co.jp/kyomutekisonzairon/64668029.html

【解説】:日本は、アメリカから使用済み核燃料の使用法を注視されるようになりました。日本はプルトニウムを軍事利用しないことを示す為、一刻も早く、プルトニウムを燃やす新型炉を完成させる必要がありました。
 (原子力関連メーカの研究投資の)予算の(1984年を境に、原子炉関係から核燃料関係へと大きく)重点配分(が転換した)の背景には、こうした事情がありました。

【テロップ】:チェルノブイリ原発事故 1986年4月26日

【解説】:1986年4月、ソビエトのチェルノブイリ原発で事故発生。自己評価レベル7。これまで人類が経験したうちうで最悪の原発事故となりました。ヨーロッパ一円に広がった放射能汚染の実態は、未だ全容が明らかになっていません[◆註:45]。

[◆註:45] チェルノブイリ原発事故では京都大学原子炉実験所助教今中哲二氏の精力的な調査研究がある
「チェルノブイリによる放射能災害 国際共同研究報告書」
http://www.rri.kyoto-u.ac.jp/NSRG/Chernobyl/J-Version.html
「放射能汚染調査から見た福島とチェルノブイリ」
http://www.youtube.com/watch?v=9U1FKpWiVmg
参照

【解説】:島村研究会でも当然、この歴史的大惨事は取り上げられていました。

【テロップ】:島村原子力政策研究会 1991年夏

【テロップ】通産省 谷口富裕

[通産省 谷口富裕]:「この間、ヨーロッパの人たちと議論していてですね・・うーん・・・・フランスの政府の人と、あとOECDの人がいましたけれど、チェルノブイリは非常に良かったと言うんですよね。チェルノブイリ(事故)がなぜよかったかというと、まずそのチェルノブイリ事故が起こったことで、もちろん、さっきのそのソ連の体制がおかしくなっただけじゃなくて、ソ連でもがむしゃらに原子力をやらなくなったと・・。で、東欧圏も原子力をやめになったと・・・。それから発展途上国でもですね、原子力をやることに非常に慎重になったと。結果として日本が一番得するんじゃないかと。要するに、石油危機の時にも同じようなことを言われたんですよね。石油が、その・・・足らなくなって、脆弱で一番困るのは日本じゃないかという俗説に対してね、石油をもっとも効率的に使う技術なり、産業ポテンシャル(潜在力)が一番高いのは日本だから・・・(だから)日本が一番得するだろうと・・・。

[通産省 谷口富裕]:「で、今度のチェルノブイリ(事故)なんかでもですね、そういう意味で原子力技術はなかなか難しくて大変で、かつその、それぞれ各国で目いっぱい社会情勢をふまえてやっている中で、ブレーキがかかった時に、一番改善の能力と持ちこたえる能力今あるのは、日本じゃないかと(私は思うんですけど)」

【テロップ】:東京電力 柏崎刈羽原子力発電所

【解説】:東京電力が新潟柏崎、刈羽に最新式の世界最大の原子力基地を完成させたのはチェルノブイリ事故の後でした。[◆註:46]

[◆註:46]東京電力柏崎刈羽原子力発電所の着工は1978年12月。最大出力が6号機及び7号機の出力135.6万キロワット。運転開始が1984年11月。新潟県柏崎市と同県刈羽郡刈羽村に跨る二つの行政境界線上の土地に敢えて原発を設置したのは、原発交付金の札束をちらつかせることで、両自治体住民の間での互いの欲望の競争心を煽る目的からでもある。

【テロップ】:伊方原発訴訟最高裁判決 1992年10月29日

【解説】:1992年10月29日。一審以来19年間争われた伊方原発訴訟が結末を迎えました。

【画面】:最高裁裁判所正面および最高裁判事以下5名が並ぶ最高裁第一小法廷の光景

【解説】:上告棄却。原告住民の敗訴が確定します。原子炉設置許可は各専門分野の学識経験者などを擁する原子力委員会の科学的専門技術的知見に基づく意見を尊重して行う内閣総理大臣の合理的判断にゆだねる趣旨と解するのが相当である。周辺住民が原子炉設置を告知されたり意見を述べる機会がなかったことは法による適正手続きを定めた憲法違反とはいえない
「最高裁判所判決 理由」より

【テロップ】:原告側弁護団長 藤田一良
[原告側弁護団長 藤田一良]:「とにかく最悪の判決だ、というふうに思いました。最高裁がこういうふうに不誠実な判決を出す、司法としてあるまじき判決を出す、ということであれば、原発に関してどのような大災害が起こり、そして、国民の(不詳?)にそれが降りかかるという事態に対しては、最高裁も共同して責任をとらなければならないと、そういうふうに考えました」[◆註:47]

[◆註:47]この伊方原発1号炉差し止め訴訟の最高裁判決(第一小法廷)で不当判決を下した判事5名は、裁判長小野幹雄、陪席裁判官大堀誠一、同橋元四郎平、同味村治、同三好達の5名。なお、判決は全員一致、意見なし、反対意見なしの最高裁判事5名全員の「政府御用学者原発村民の主張丸投げ丸任せ」判決であった!

 この5名の最高裁判事の中の一人味村治(みむら・おさむ。2003年7月死去)判事は、福島第二原発差し止め訴訟でも上告棄却の判決を下した後、70歳で最高裁判事を定年退官。退官後は弁護士となり「勲一等旭日大授章」の最高位の勲章を受け取った後、98年からの2年間、福島第二原発差し止め訴訟を上告棄却判決した「功績」を東芝から評価された代償であろうか、東芝の社外監査役に天下っていた!

【解説】:これ以降、原発立地を巡る裁判で、原告勝訴が確定した裁判は、未だ一件もありません。安全審査の妥当性を司法審査でチェックする道が絶たれる中、原発の安全神話が広く定着することになったのです。

【テロップ】:島村原子力政策研究会 1991年夏

【テロップ】通産省 谷口富裕

[通産省 谷口富裕]:「日本の電力会社っていうのは、諸外国、先進国の電力会社に比べると相当特殊な感じがありまして・・。何が一番特殊かというとですね、その・・・日本の電力会社っていうのは、際だって立派っていうか・・・その・・・諸外国の電力会社に比べると、強力な組織なわけですね。それは、地方へ行ったらもっとさらにですね・・地方の電力会社っていうのは、地域の本当の、文字通りのリーダーっていうか、殿様というか・・・そういう感じがあって、地域の開発の隅々まで、電力会社に依存しているような図式がありましてね・・」

【解説】:そしてあの日を迎えます。

【画面】:3・11福島第一原発事故発生直後の現場の上空撮影の映像

【テロップ】:撮影:陸上自衛隊

【解説】:問題点を指摘されていた福島第一原子炉のマークI型。

【テロップ】:映像提供:東京電力

【解説】:耐用年数とされた30年を越え、40年も越え、更に10年の使用延長許可を得た矢先でした。建屋の損壊、放射能の放出という、最悪の形で廃炉が決まりました。

【テロップ】:東京 新橋

【テロップ】:原子力政策研究会 2011年7月

【解説】:日本の原子力の歩みを記録に残してきた島村原子力政策研究会。今も島村武久氏の後輩の世代によって、会合は続けられています。

【テロップ】:元 日本原子力発電副社長 浜崎一成さん

[元 日本原子力発電副社長 浜崎一成]:「起こる筈のない事故が起きたと・・まさにこれは・・・え~・・・こんな事故は起こる筈がないし、まぁ、起こしてはならない事故であるというふうな認識姿勢であったのが、実際には事故が起きてしまったと・・・」

【テロップ】:元原子力安全委員会委員長 松浦祥次郎さん

[元原子力安全委員会委員長 松浦祥次郎]:「この『起こる筈の無い事故が起こった』と言う表現は、読み様によっては、非常に奇妙な表現でもあるわけなんですよね。もう少し言い方を変えれば『起こる筈は無いと思っていた事故が起こった』と言うのなら
皆さんそうだなぁ・・・って思いますけれども・・」

【テロップ】:元日本原子力研究開発機構理事長 殿塚猷一さん



[元日本原子力研究開発機構理事長 殿塚猷一]:「起こる筈がないよねぇ・・と我々が思っていたという、その一つの思いこみというのが・・・あ~~・・・かなり原子力ムラしか通用しないというふうに言われた、独占性の気持ちというものを表現しているような意味にも取れるんだよねぇ・・」

【テロップ】:元外務相科学技術審議官 遠藤哲也さん

[元外務相科学技術審議官 遠藤哲也]:「日本の国はもう信用されてないと思うんですよ。いくら日本の国が言ったってダメだと思いますよ」

[元 日本原子力発電副社長 浜崎一成]:「そりゃぁねぇ・・・遠藤さん、政治の指導力によるんじゃぁないですか?・・・そういう・・」

[元外務相科学技術審議官 遠藤哲也]:「いやぁ私は、誰が来たってですね、ろくな政治家なんて来っこないですよ・・・」

[元 日本原子力発電副社長 浜崎一成]:「いやぁ・・・だから、遠藤さん・・・いずれにしてもねぇ・・国民の理解と地元の合意が無ければ、原子力っていうのは、やっぱりもう継続して出来ないわけでしょう・・?」

【解説】:メンバー全員、事故後も変わらないもの。それは日本には、原子力は必要だという信念です。

【テロップ】:元中部電力副社長 伊藤隆彦さん

[元中部電力副社長 伊藤隆]:「じゃあ、そこで簡単に原子力をやめてしまっていいのか。どうなのか?いやリスクがゼロでなければ止めてしまっていいのか・・?やはり、原子力というものを離れて、日本全体を考えた時には、じゃぁ日本の将来はどうなるんですか?エネルギー無しに日本はやっていけないわけなんで・・」

[元原子力安全委員会委員長 松浦祥次郎]:「だからエネルギーの究極は原子力っていうか、核反応、あるいはその核の崩壊によるものだと・・。だから、それをどのように安定して、安全に使うかっていうのは、まさにもう人間の知恵次第ではないかと思うんで・・」

【テロップ】:元原子力安全委員会委員長 松浦祥次郎さん

[元原子力安全委員会委員長 松浦祥次郎]:「一口で言えば、日本は石炭も石油も無いわけですから、エネルギーとして頼るのは原子力しかないわけですから、だから非常に危険なものであっても、これを何とか飼い慣らして・・・ええ~~・・・その・・・ちゃんとしたものに仕上げなくちゃいけないっていう、そういう発想へ、ずっと今まできていると思いますね」

【解説】:ある時は立地を進めるため、ある時は稼働率を上げるため、安全という言葉はいつも口にされてきました。しかし、それが誰の為の安全であったのか、今初めて、厳しく問い直されています。
----------------------------------------

NHKETVシリーズ 原発事故への道程(後編)そして"安全神話"は生まれた
[2011年10月23日放映]
--------------------------
資料提供
立教大学共生社会研究センター
埼玉大学共生社会教育研究センター
内閣府原子力委員会
原子力公開資料センター
原子力資料情報室
京都大学原子炉実験所
共同通信社
毎日新聞社
朝日新聞社
読売新聞社
愛媛新聞社
社団法人日本原子力産業協会
伊方町
日本地質学会
NRC
NBC
News Archives Asles
クルチャトフ原子力研究所
東京大学工学・情報理工学図書館
財団法人放送番組センター
独立行政法人理化学研究所
日野 増雄
今中 哲二
熊野 勝之

取材協力
今中 哲二
熊野 勝之
田中 俊一
日野 増雄
斉間 淳子

語り
広瀬 修子

声の出演
81プロデュース

撮影 井上 衛
照明 木村 文義
音声 鈴木 彰浩/会田雄次
映像技術 杉澤賢太郎
CG制作 福田亮介
音響効果 細見浩三
リサーチャー 和田京子
取材 伊藤夏子
編集 田村 愛
ディレクター 森下光泰/松丸慶太
制作統括 増田秀樹



[PR]
by y_csm521 | 2011-11-28 13:15 | 資料・情報・講演